親が認知症かも？家族が気づきやすい7つの変化と相談先

「親が同じことを何度も聞くようになった」「以前はできていた料理をしなくなった」。そんな変化に気づくと、「認知症かもしれない」と心配になりますよね。

ただ、物忘れや意欲の低下だけで、家族が認知症と判断することはできません。体調や薬の影響、認知症以外の病気が関係している場合もあります。

この記事では、家族が気づきやすい7つの変化と、気になったときの記録の残し方、相談先をまとめます。チェックの数で診断するためではなく、「以前と何が変わったか」を整理するために役立ててください。

「年齢のせい」と決めつけず、変化を確かめる

年齢を重ねれば、名前がすぐに出てこなかったり、置き場所を忘れたりすることはあります。一方で、物忘れのほかに、慣れた家事の段取りが難しくなる、約束を何度も忘れるなど、暮らしに影響が出ることもあります。

早めに相談する理由は、必ず認知症の進行を止められるからではありません。原因を調べ、治療できる病気がないか確認し、必要なら本人に合う医療や生活上の支援を考えるためです。認知症の治療についても、病気の種類や状態によって選択肢が異なります。

次のような様子は、相談時に伝える手がかりになります。一つ当てはまれば認知症、複数当てはまれば認知症という意味ではありません。以前の本人と比べてどう変わったか、生活に困りごとが出ているかを見てください。

気になる変化	家族が気づく場面の例
① 同じことを繰り返し聞く	答えを聞いたあとも、短い間に同じ予定を何度も尋ねる
② 物をなくすことが増える	財布や鍵を探すことが増え、置いた経緯も思い出しにくい
③ 約束や予定を忘れる	受診の予約を忘れる、約束したことを覚えていない
④ 言葉が出にくい	よく使う物の名前が出ず、会話が以前より続きにくい
⑤ 気分や反応が変わる	以前より怒りっぽい、不安そう、戸惑うことが増えた
⑥ 慣れた家事が難しくなる	いつも作っていた料理の手順が分からない、家事を途中でやめる
⑦ 身だしなみや生活習慣が変わる	以前は気にしていた服装や入浴に関心を示さなくなる

怒りっぽさや家事をしなくなったことにも、痛み、疲労、気分の落ち込みなど、さまざまな背景が考えられます。本人を責めたり、この表だけで原因を決めたりせず、気づいた事実を相談先に伝えましょう。

「最近おかしい」という印象だけでなく、日付と具体的な出来事を残しておくと、受診や相談の際に伝えやすくなります。

たとえば「9月10日、翌日の通院予定を伝えたあと、夕方までに3回同じことを尋ねた」のような書き方です。いつ頃から始まったか、体調や睡眠、薬に変化がなかったかも、分かる範囲で書き留めておきましょう。

本人も「何だかうまくいかない」と不安を感じているかもしれません。間違いを指摘し続けたり、突然「認知症では」と問い詰めたりせず、本人が困っていることを聞いてみましょう。

たとえば「最近、予定を確認することが増えたね。何か困っていることはある？」「体調も気になるから、一度先生に相談してみようか」と、気づいたことと心配している気持ちを伝える方法があります。

受診を考えている場合は、まずかかりつけ医に変化を伝えて相談できます。必要に応じて、もの忘れ外来や認知症に詳しい医療機関などにつないでもらう方法もあります。

「どこを受診すればいいか分からない」「本人が受診を嫌がっている」というときは、本人の住む地域を担当する地域包括支援センターにも相談できます。家族だけで、気づいた変化や本人への声のかけ方を相談してみましょう。

物忘れなどの変化が続いている場合と、突然、言葉が出なくなった場合では、対応が異なります。急にろれつが回らない、顔や片側の手足に力が入らない、言葉を理解できないといった症状が出たときは、脳卒中の可能性もあるため、すぐに119番へ連絡してください。

急に混乱が強くなった場合も、「認知症が進んだ」と決めつけず、速やかに医療機関へ相談しましょう。

食事の内容を思い出せないのか、食事をしたこと自体を覚えていないのかは、違いを説明するときによく使われる例です。ただし、この一場面だけで認知症かどうかは判断できません。物忘れ以外の変化や日常生活への影響も含めて、医師に相談してください。

無理に病名を決めて説得するより、本人が困っていることや体調について話を聞き、受診の理由を一緒に考えてみましょう。家族だけで対応しにくい場合は、かかりつけ医や地域包括支援センターに、まず家族から相談する方法もあります。

はい。診断名が分かっていなくても相談できます。「以前と違う」と感じた具体的な場面をメモし、かかりつけ医や地域包括支援センターに伝えてください。

家族が気づいた変化は、本人の暮らしを考えるための大切な手がかりです。ただし、7つのサインは診断表ではありません。数を数えて結論を出すより、以前との違いや生活で困っていることを記録して、相談につなげましょう。

「もっと早く気づけば」と自分を責める必要はありません。今気づいたことを、本人の気持ちにも配慮しながら、医師や地域の相談先に伝えるところから始めてみてください。